ここ数年、オフィス環境のトレンドは大きく変化しました。
コロナ禍による働き方の変化を発端に、オフィスに求められる役割や従業員が求める要素など、変化した点は多義に渡ります。
そこで今回は、コロナ禍以降に登場した最新オフィスのトレンドについていくつかご紹介します。
オフィスデザインの多様化やテクノロジーを駆使した変更は、生産性の向上や従業員の満足度向上に繋がり、同じ環境で働く全ての人たちの生活に良い影響を及ぼします。
最先端のオフィス空間を学び、快適なオフィス環境構築を目指しましょう。
※本記事はプロモーションを含む場合があります。
コロナ禍をきっかけに、オフィスのトレンドは大きく変化しています。
コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、多くの企業がテレワークを導入しました。
その結果、オフィスの利用方法が変わり、従来のオフィススペースの使い方を見直す動きが広がりました。
ニッセイ基礎研究所とクロスロケーションズ株式会社の調査によると、コロナ禍以降、緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の発令で在宅勤務への切り替えが進み、主要都市での出社率は大幅に低下しました。
しかし2023年に入り、マスク着用の自由化とコロナウイルス５類化引き下げが行われると、一転オフィス回帰に動く企業、在宅とオフィス勤務を組み合わせたハイブリッドな働き方を制度化する企業もあらわれ始めています。
これに伴い、出社率の増加が見込まれるとともに、あらためてオフィス環境の重要性に注目が集まると予想されます。
コロナ禍はオフィスのトレンドを変える大きな要因となり、多くの企業が新しい働き方やオフィスの利用方法を模索している状況です。
オフィスのトレンド変化に伴い、オフィス自体のレイアウトやデザインも多様化し、柔軟性が求められるようになりました。
従業員の健康や生産性を考慮し、ソーシャルディスタンスを保ちながら効率的に働ける空間を作るため、オフィスのレイアウトやデザインの変更が進められています。
三井物産グループのMoon Creative Labでは、2021年に新しいオフィスを開設しました。
新しいオフィスでは、広々としたオープンスペースが設けられ、社員同士の適切な距離感を維持すると共に、異なる部門の従業員同士が対面でコミュニケーションできるように設計されており、より気軽な会話ができる環境づくりがなされています。
コロナ禍を受けて、オフィスのレイアウトやデザインは多様化し、従業員のニーズに応じた柔軟な働き方を支える空間が増加しているのです。
また、IoT技術の活用により、オフィスの利便性を向上させている企業もあります。
IoT技術を活用することで、効率的なエネルギー管理、空間の最適化がなされ、オフィスの利便性を上げているのです。
米国のIT系企業である75Fは、IoTを活用した空調や照明の自動制御に関する技術を開発・製造しています。
この技術の投入により、オフィスで作業する従業員に快適な作業環境を提供するとともに、オフィスの運用・維持コストの低減への協力も行っています。
IoT技術を活用することで、世界中でオフィス環境をより効率的で快適なものに変えていこうとする動きが進んでいるのです。
オフィストレンドの一つに、オフィス内でのゾーニングがあります。
ゾーニングを行うことで、チームごとのエリアを分けたり、静かな作業とコラボレーションが可能な空間を切り分けることができ、従業員のコミュニケーションが円滑になり、生産性が向上するとされています。
Googleでは、「Team Pods」と呼ばれる新しいオフィスデザインの採用を進めています。
このデザインでは、従業員が目的に応じて異なる空間を活用できるよう、さまざまなゾーンを設けることで、コラボレーションや集中した作業が同時に行えるようになります。
ゾーニングを活用することで、種類を問わない様々な作業が同時に行えるようになり、企業全体の生産性向上に繋がる空間が提供されているのです。
近年は、分散型オフィスの導入も増えています。
リモートワークの増加や生産性の向上を目指して、一部企業は従来の一元的なオフィスから分散型のオフィスモデルにシフトする動きを見せています。
分散型オフィスの導入は、柔軟な働き方を支え、企業の生産性や従業員の満足度を高める重要なトレンドとなっているのです。
近年、多様な働き方を支える要素の一つとしてシェアオフィスの登場があります。
シェアオフィスは、コスト削減やネットワーク作りの面でメリットがあり、特にスタートアップやフリーランスに人気です。
Statistaのデータによると、2024年末までに、世界には40,000以上のシェアオフィスが存在すると予測されており、これはシェアオフィスの需要の高さを示しているといえるでしょう。
シェアオフィスは、コスト削減やコミュニケーションの活性化など、多くのメリットを提供し、働き方の多様化を支援します。
サテライトオフィスの導入も、企業にとって新たな働き方の選択肢となっています。
従業員の通勤時間の削減や、地域ごとのクライアントとの関係強化のために、企業はサテライトオフィスを活用し始めています。
ザイマックス総研の研究調査によると、2022年春の大都市圏でのサテライトオフィス導入率は25.1％と上昇傾向であり、かつ中小企業でも導入の動きが加速していることから、今後もサテライトオフィスの導入は増加するでしょう。
日本の大手不動産会社である野村不動産は、東京都内のビジネスエリアをはじめ、大阪・神奈川など主要都市に「H¹T」と呼ばれるサテライト型シェアオフィスを展開しています。
これらのオフィスは、利便性がよく快適な「第二のオフィス」として、テレワークや働き方改革にあわせたビジネス展開を行っています。
サテライトオフィスは、従業員の働きやすさや企業のビジネス展開に柔軟性をもたらし、今後も導入例が増えていくことが予測されます。
コロナ禍以降、従業員の働き方は一気に多様化の流れを辿りました。
働き方の多様化はそのままオフィス環境の多様化に繋がり、各企業は働き方改革の一つとして、オフィス環境の改善にも迫られ、様々な動きや改善策が提示され、多くの案や実例が生み出されました。
ではその中で、これからのオフィスに求められるものとは一体何でしょうか。
これからのオフィスには、社員の満足度を上げるための快適な作業環境が必要です。
従業員の満足度が高いと、生産性やロイヤリティも高まります。
Slackによると、働きやすい環境は、従業員の感じるストレスを軽減させ、作業効率の向上にも寄与するとされています。
Googleのオフィスでは、従業員がリラックスできる休憩スペースや、健康的な食事を提供するカフェテリアなどが設置されており、従業員の満足度向上に寄与しています。
従業員の満足度を考慮したオフィス環境は、生産性やロイヤリティの向上に寄与し、組織全体の成果につながると言えるでしょう。
コミュニケーションを活性化させるための空間設計が、これからのオフィスには必要とされます。
コミュニケーションの活性化は、創造性や協力を促進し、組織のイノベーションに寄与すると言われています。
Pixarの本社は、コミュニケーションを活性化させるため、建物の中心に広いアトリウムを配置しており、人々が自然に集まった上でコミュニケーションが取れるよう設計されているのです。
コミュニケーションを活性化する空間設計は、従業員の協力や創造性を高め、組織の革新に繋がる要素になっています。
ここまで、最新のオフィストレンドとこれからのオフィスに求められる要素についてお伝えしてきました。
ただ、オフィス環境の改善は「明日から早速改善に取り組もう！」と思ってすぐに出来るものではありません。
費用や人手、時間も考慮する必要があり、社内で進めようとしても日々の業務と並行して実施する必要があることから、計画段階で頓挫することも珍しくありません。
そんな時は「オフィス環境のプロ」に任せるのが最適です。
「法人専門内装プロ」では、入居したまま環境改善の実施が実現できます。
しかも工事にかかる様々な連絡や手配等の作業は全てお任せ、かつ費用を抑えた施工を依頼することができるため、時間やお金が気になる企業にはうってつけです。
大阪7区でオフィス環境を考えているなら、是非一度公式サイトを覗いてみてください。
| 屋号 | 法人専門内装プロ |
| 所在地 | 大阪市西区靱本町1丁目7番22号 |
| 対応エリア | 大阪市7区(中央区、西区、北区、淀川区、浪速区、福島区、天王寺区) |
| お問い合わせ | 06-6131-4950 受付時間：9:00～18:00 |
| 料金例 （内装工事 +付帯工事） |
ちょこっとリノベーション 35,000~100,000円 中規模リノベーション 100,000~600,000円 大部分リノベーション 1,000,000円 |
| 公式サイト | https://naisoupro.jp/ |
コロナ禍を経て、オフィス環境のトレンドは変わりました。
従来の「社員の満足度を重視した快適な環境」づくりはもちろんのこと、リモートワークや分散型オフィスへの対応、従業員の満足度を高める環境づくり、自然な形でコミュニケーションを活性化するオープンな空間設計など、さまざまなトレンドが生まれています。
これらを踏まえた先進的なオフィス環境を整え、従業員の生産性・満足度向上に繋げましょう。
あのにます＠
2023年よりフリーランスライターとして活動。趣味はガジェットを買うこと、使うこと。
前職で叩き込まれた「顧客の期待を超えるお仕事を！」を合言葉に、情報発信のお手伝いができるよう日々研鑽しています。
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